Service健康経営支援
職業病を放置しない
作業療法士と公認心理師の
介入により、
労働力不足や生産性低下につながる
職業病に対応する
新しい健康経営です。
すでに、以下の業種で
導入実績があります。
製造業、建設業、飲食店、保育園、歯科クリニック、
就労支援事業所、IT企業、オフィスワーカー、運送業など
現代のビジネスでは労働力確保と
生産性向上がとても重要です。
職業病を放置することで
以下のように労働力と生産性に
影響があります。
仕事における痛みや健康への悪影響は
会社と仕事への不満につながる- 仕事における身体への負担は欠勤や通院、離職などの労働力不足に繋がります。職業病の解消により従業員と会社の双方を守ります。
「痛みを我慢する」のが当たり前という文化の形成- 職業病の怖い点は、痛みを抱える従業員が「みんなもそうだから」と諦めたり、言い出しにくいことです。痛みを訴える頃には重症になっている傾向があります。
会計上の利損益には表れない
会社の経済的な損失- 職業病による労働力不足と生産性低下は、通常の財務報告書上では明らかにならない、経済的な損失です。職業病の解消は労働損失・生産損失の解消＝収益の拡大と言えます。
算出してみませんか？
アンケートによる労働損失額の算出を
無料で行います。
職業病の専門家が
原因に直接アプローチ
作業療法士と公認心理師の介入により、
職業病の原因を分析し、
防止・改善策を提案することで
ビジネス課題の解決につなげます。
職業病視点の健康経営のパイオニア
株式会社Canvasとアライアンスを組み、
高い品質のサービス提供を行います。
分析Analize
作業療法士が
職業病の原因を分析
痛みの原因の多くが「動作」と「作業環境」です。動作が原因になる痛みは、単純に負荷がかかる箇所でなく、負荷を分散させる箇所にも影響があります。作業分析・身体の動きの専門家である作業療法士と理学療法士が実際の動作を観察、身体の状態を分析し、結果を報告します。
労働環境調査（現地調査） ／ フィジカルチェック ／ アンケート実施
- 作業療法士とは…
- 日常生活や仕事で遭遇するさまざまな問題を評価し、適切な介入策を提案して実行する専門家です。
分析ツールにより
現状と介入効果を見える化。
現状および介入による効果を数値として目に見える型でご提示します。分析ツールは弊社が業務提携を結ぶ職業病視点の健康経営のパイオニアCanvas社の開発した分析ツールです。以下の項目が数値で表示されます。
- 健康状態健康への不安や問題に関しての申告件数
- 労働損失額上記不調による損失額（金額）
- 業務効率（仕事量）10段階評価による効率毎の比率
- 活力／熱量／没頭各項目の5点満点における評価
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介入Intervention
分析結果から
改善策を策定し、
従業員のケアを実施
分析結果よりどの箇所にどのような負荷がかかり、どのような痛みに繋がっているのかがわかります。負荷を緩和するための力のかけ方や負荷がかかった際の解消法として体操、ストレッチなどの方法を提案します。
個人の痛みを直接ケア ／ セルフケアの指導
- 空いた時間にスマホでチェック！
- 体操やマッサージは動画にしてお届けしています。建設などの現場が社外にあるような業種でもその場でケアができます。
継続が可能な
プランを策定
プランにおいて大切なのは「継続できること」と「実施可能である」ことです。いくらいいプランでも日常的に継続できなければ効果が小さくなります。あくまでもビジネスですので、その環境の中で可能なプランを一緒につくっていきます。
公認心理師が
メンタル面もサポート
職業病の痛み以外の怖さとして「また起こるんじゃないか」という不安からくるメンタル面への影響があります。弊社では国家資格である公認心理師の資格を有するスタッフがメンタル面をサポートします。
ワークショップで
お互いを気遣いあえる職場へ
ワークショップの目的は「お互いの痛みを理解する」ことと、そこから発展した「お互いの問題を理解しあう文化の創出」です。理解を深めることはお互いの役割を尊重することにつながります。企業の中で必要とされているという感覚がつよくなることでエンゲージメントが高まります。
検証Verification
介入後の結果を検証して
今後につなげる
介入効果を検証することで、どれだけ改善されたか、今後どのようにケアをするとよいかを「企業カルテ」にまとめて報告します。
- 継続的なサポートについても対応しています。
- 変化の速い現代では、ビジネスの展開も速く「作業」についても変化を伴います。そのため職業病も形を変え現れることが想定されます。先に想定して構えることも大切になってきます。そのための継続的に観察して、改善策を提案していくサポートプランもご用意しております。
まずは
お問い合わせください
自社にどれくらいメリットがあるのか知りたいという方に、アンケートによる労働損失額の算出を無料で行っています。以下のフォームよりお申込ください。その他、ご不明点などお気軽にお問い合わせください。